• 2021/04/11 オススメ

    LGBTってなに?LGBTの割合と日本の政策

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こんにちは!!

櫻学舎卒業生の田中です!!

最近は、徐々に気温が上がり、桜の花びらが舞うのを見るのが楽しみになってきましたが、皆さんはどうお過ごしでしょうか。

学生の皆さんは、どんな春休みを過ごしていますか?

今年度は充実した一年間だったでしょうか?

私は、帰省したり、サークルの練習の日々を過ごしていたりしたらあっという間に、二か月の春休みの折り返し地点に到達していました(; ・`д・´)

本当にあっという間です。(笑)

残りの春休みは、来年度の対面授業に向けて、資料やレジュメなどを振り返り、感覚を取り戻していきたいなと思っています(;’∀’)

 

さて、今回の記事はLGBTに関する話題です。

この話題を取り上げたのはきっかけがあって、それは、看護学生をしている高校時代の友人といつものように電話しているときに、たまたま最近あったLGBTのニュースをお互い同じのを見ていて、会話の話題に出たってことと、元々ちゃんと調べてみたいなあーって思っていた分野だったので今回、記事にしてみようかなと思ったのがきっかけです。

 

LGBTってなに??

 

LGBTとは、

Lesbian(レズビアン、女性同性愛者)

Gay(ゲイ、男性同性愛者)

Bisexual(バイセクシャル、両性愛者)

Transgender(トランスジェンダー、性別越境者=生まれたときの法的(生物学的)・社会的性別とは一致しない、または囚われない生き方を選ぶ人)

 

の頭文字をとった単語のことで、セクシュアル・マイノリティ(性的少数者)の総称のひとつです。

上の4つはあくまでも代表的なもので、当てはまらない方たちも数多くいます

 

ちなみに、世界と日本のLGBTの割合は

 

日本:約10.0%

アメリカ:約3.8%

イギリス:約2.0%

フランス:約7.0%

オーストラリア:約3.4%

ドイツ:11.0%

スペイン:14.0%

 

このデータを見ると、だいたい10人に1人は何かしらのセクシュアル・マイノリティを抱えていると考えられるため、日本人のセクシュアル・マイノリティの数は少ないことが目に見えて分かります。

出典:自分らしく生きる

https://jibun-rashiku.jp/column/column-1210

 

データの注意点

日本におけるデータは対象者などによって前後するため、完璧なデータではありません。

 

例:「電通ダイバーシティラボ」が2018年に調査したものは、約8.9%。

「働き方と暮らしの多様性と共生 研究チーム」の2019年の調査では約8.2%など開きがあります。

 

世界同時に同じだけの人間を同じ研究機関が調査しない限り、完璧な数値はわからないので、参考程度に見てみてください(`・ω・´)ゞ

 

LGBTの割合の増加

 

多くのサイトでLGBTだということをカミングアウトし始めている人は、年々増えているということが書かれています。

身近でも、テレビやSNSで公にカミングアウトをしている芸能人の方たちが昔より増えたように感じる人も多いのではないでしょうか。

どうして増えているのか明確なことはわかっていませんが、増加した理由として個人的に思うのは、中性的な子が増えたからなのかなあと感じています。

男の子っぽい女の子や、女の子っぽい男の子など、見た目や考え方でも、あまり性別に対して執着がなくなっていっているのではないかなと思います。

私が小学生の時は、男の子はランドセルの色が青か黒で、女の子は赤!!という感じでしたが、最近は性別によって色が決まるってことはあまりないですよね。

性別に対してこだわりがなくなることで、カミングアウトしやすくなったり、自分がLGBTだと気づきやすい環境になっているのかもしれませんね(`・ω・´)

 

日本のLGBTの政策

 

日本のLGBTに関する課題は多く、教育や結婚など、解決するために様々な取り組みが行われています。しかし、世界的に比べてみると、日本の政策や対応は圧倒的に遅れているのが現状です。

世界と遅れをとっていることが分かる例として、日本では同性婚が法的に認められていないということがあげられます。

具体的に例を挙げると、主要な先進国である、G7(フランス、アメリカ合衆国、イギリス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ)のうち、同性結婚もシビル・ユニオン(結婚に似た「法的に認められたパートナーシップ関係」のこと)も法制化されていない国は日本だけです。

日本は、技術や文化の面などで世界から賞賛されるものがあるにも関わらず、どうして性別という生理的なものに対しての理解がないのか本当に疑問ですよね。

 

日本で起きているLGBTのニュース

 

日本でのセクシュアルマイノリティに関するニュースは、毎日のように上がっています。

特別、テレビなどで特集されているわけではないので、あまり焦点が当たっていませんが、日本の様々なところで問題に対し、議論が出ていたり、議論に対し、戦っていたりする人が数多くいるのが現実です。

 

その中でも、最近のニュースを何個か挙げたいと思います。

 

「アマゾン、トランスジェンダーを「精神疾患」だとする書籍を販売停止に」

 

オンラインショッピング利用者第1位のアマゾンは、今、この記事を見てくれている人も利用したことのある、ネットショッピングサイトではないでしょうか。

そんなアマゾンですが、トランスジェンダーなどのジェンダーアイデンティティを精神疾患として描く書籍を販売しないことを表明しました。

例として、アマゾンは、アンチセクシュアルマイノリティの作家である、ライアン・T・アンダーソンが2018年に発表した、「When Harry Became Sally: Responding to the Transgender Moment」(めちゃくちゃな科学知識に基づきトランスジェンダーの人々のジェンダーアイデンティティを「精神疾患」として描いている書籍)をプラットフォームから削除したのです。

アマゾンの公共政策担当副社長は、「本を売る者として、私たちはお客様に、ある人にとっては不快に感じられるかもしれないような本も含め、様々な視点で書かれた本を提供しています。とはいえ、それを販売することで疑問を抱かせてしまうような内容の本を売らずにおく権利も持ち合わせています。私たちは、LGBTQというアイデンティティを精神疾患として描く本を販売しない選択をしました」と述べています。

これに対し、アメリカのLGBTQ団体のGLAAD(グラード)は「このアマゾンの決定事項はトランスジェンダーの若者や子供にとって、有害で、誤りで満ちているネガティブキャンペーンを終わらせるための前向きな一歩だ」との声明を発表しています。

 

「札幌地裁が「法的に同性カップルが結婚できないのは差別的取扱いであり、法の下の平等を定めた憲法14条に違反する」と判断を示す」

 

2021年3月17日、全国5ヶ所で進められてきた「結婚の自由をすべての人に」訴訟の最初の判決が札幌地裁で出され、「法的に同性カップルが結婚できないのは差別的取扱いであり、法の下の平等を定めた憲法14条に違反する」という判断が示されたのです。これは、実質的な勝訴ということです。

 

当日は、平日の午前中に行われたにもかかわらず、21席の傍聴券に対し、153人もの方が詰めかけたそうです。

現場にいけなかった、全国各地の人たちも今回の判決がどう下されるのかを緊張しながら待っていたそうです。

今回の判決について、一番の盛り上がりを見せたのは、「法的に同性カップルが結婚できないのは差別的取扱いであり、法の下の平等を定めた憲法14条に違反する」という違憲判断が示されたというところです。

現在、同性婚ができないことの違憲性のみを問う裁判というのは不可能であるため、「立法不作為が違法であるとして国家賠償を請求する」という形式になっています。

今回の判決文は損害賠償請求を棄却するというものになっていますが、訴訟の目的はあくまでも違憲であるという判断を引き出すということなので、そういう意味では、実質的勝訴になったのです。

 

さいごに

 

今まで書いてきたことからわかるように、日本では、同性愛に対しての理解がなかなか広まっていないことが分かると思います。

残念ながら、批判的な意見の人が圧倒的に多いのが現状です。

好きになった人が自分と同じ性別だった。それだけのことなのにどうしてこんなにも批判されなければならないのでしょうか。

髪の毛の長さや、服装だって、性別にとらわれず自分の好きなようにして何がいけないのでしょうか。

男らしいとか女らしいとは、どういうことなのでしょう。

世間が認めないことでどれだけ多くの人たちが、自分を隠しながら苦しい状況の中で生きているのかと思うと、一刻も早く日本でセクシュアルマイノリティについての理解が広がり、政策が変わり、性別により嫌な思いをすることがない社会が実現することを願っています。

 

 

 

参考文献

https://tokyorainbowpride.com/lgbt/

https://www.outjapan.co.jp/lgbtcolumn_news/news/

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